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運動療法推進機構とは?

　身体を動かすことは寝たきりの方でも重要なことです。どのような動き方、動かし方が必要かは運動療法としての考え方が必要です。アスリートの方も記録を伸ばすための運動等を含む体力づくり、健康管理が必要でしょう。当然の事ながら健康と思っている方には鍛える事としての運動が必要です。疾病予防を目的の方でも状態を把握しながらの運動療法が必要でしょう。特に高齢化の進行に伴い、高血圧、高脂血症、糖尿病、肥満症、心疾患等のいわゆる「生活習慣病」と言われる疾患が急増しつつあります。これらは放置しておくと、その後の重大な疾患に連なり、寝たきりの大きな原因となります。

国もこの流れに歯止めをかけるため、平成12年健康日本21事業をスタートさせました。また健康増進法の制定をめざしています。「日本運動療法推進機構」はこの動きをにらみながら、「生活習慣病」等の疾病予防・運動療法事業の拡大を目的に結成され、活動を開始しました。具体的には、運動療法を実施する運動療法施設（場）の増大と、運動療法を指導する専門人材（人）の能力向上を図り、一般の方々の日常生活の中に、疾病予防・運動療法活動を浸透させる事業を中心に活動を行います。

運動療法として運動を行うにはメディカルチェック等専門家による、指導の元に行われることが求められます。
しかしながら、このようにして運動療法を行える現場が皆様の日常生活圏の中にどの程度存在するのでしょうか。

私たちは適格に運動療法を提供できるような現場を広めることを目指しております。対象者に必要なものを第一に考え、お互いに研鑚してまいります。
運動する現場は数多くありますが、このような観点からまずは医療法42条　疾病予防施設、医療機関運営の運動療法施設、指定運動療法施設を中心として、運動療法に関心がある健康増進施設等をお仲間として日本運動療法推進機構という組織を立ち上げ目的に沿った活動をしていきます。さらに幅広く運動、スポーツが実践、実施されている各種施設との連携により、まさしく21世紀が健康日本であるよう努てまいります。

組織の概要

名称：

『日本運動療法推進機構』

住所：

本部		神奈川県横浜市青葉区あざみ野4-2-4ムウ21ビルム・ウ21あざみ野内電話045-902-2136　FAX045-902-9770

設立年月日：

平成12年12月9日

活動開始年月日：

平成13年12月10日

設立の目的：

『本機構は、今後の高齢化社会に於いて、国家の主要な疾患である生活習慣病の治療と疾病予防のため、「医療42条施設」等を中心とし、医療に於ける「運動療法」と日常生活圏での「身体活動」「身体機能調整」の浸透を図り、さらには国民の「寝たきり防止」に連なる実を挙げ、もって21世紀社会が健やかで生甲斐あるものとなるよう貢献することを目的とする。』

主な活動項目：（設立目的のため、次の様な事業を行います）

1.	疾病予防・運動療法指導マニュアルの開発
2.	運動療法専門指導者の能力向上のための研修会の開催
3.	運動療法施設（医療法42条施設、指定運動療法施設、医療機関付帯型施設等）の開設の支援
4.	運動療法施設運営セミナーの開催
5.	施設連絡会の開催
6.	会報（疾病予防・運動療法）の発行
7.	一般に対する講演会の開催、パブリシティの実施
8.	政府・日本医師会との連絡、調整の実施
9.	その他

設立趣意書

○21世紀を目前に控え，ＩＴ技術の急激な革新による省力化や、人口構成に於ける高齢化のさらなる進行に伴って、高血圧、糖尿病、高脂血症、心臓病等、いわゆる成人病はますます増加しつつある。そして、これらの疾患がその後の「寝たきり」に連らなる、重大な病気を増大させる連鎖が拡大しつつある。これは結果的に医療費の増大、家族・地域の負担増など大きな社会問題につながってしまうため、国はこれら成人病に「生活習慣病」という新しい呼称を与え、少しでも効果的な対応を行うため、新たに「健康日本21計画」等の策定に入っている。又今年度から介護保険の導入も始まっている。

○この様な時代背景に在って、生活習慣病たる成人病治療に於いては「運動療法」とこれによる「疾病再発予防」が急速に注目を浴び始めて来た。これは多くの医学的研究の結果、この「運動療法」が持つ極めて有効な総合力が評価され始めたからである。つまり治療に於いて、薬剤のような副作用が少なく、人のホメオスタシスを安定的に強化するだけではなく、さらに「運動」しようとする主体性が患者の生活スタイル、言わばその人生観そのものを見直させ、自らの生活習慣を主体的に正して行くことを可能にすることが分かり始めたからである。このことは、その後の「寝たきり防止」や医療費のモダレイトな水準維持に確実に繋がって行くものであり、高齢化社会の問題解決策の確実な１つを示していると言えよう。従って、早急に日常生活に於いて、とりわけ医療の中に於いて「運動療法」を、又さらにこれによる「疾病再発予防」の考え方を浸透させて行かなければならない。

○しかし、このような時代の要請にもかかわらず、これまで医療の中に於いては「運動療法」は必ずしも順調な浸透が見られなかったと言えよう。これは、従来の成人病治療の手法、診療報酬点数の在り方など適切な環境が整っていなかったことにも起因しているのであろうが、現実的問題として、日常医療現場に於ける担当人材の不足、導入マニュアルの不足、事業運営ノウハウの不足等が、「運動療法」を全国的に定着させるのに大きなネックとなっていたと言わねばならない。そこで今回、これらの課題に対処するため医療と運動療法事業の各専門家により「日本運動療法推進機構」を結成することとした。本会の強力な活動の浸透を図り、もって21世紀社会が健やかで生甲斐ある主体的な社会になるよう貢献することを決意するものである。

事業部　役員一覧

	氏名	所属	役職
1	石井　馨	医療法人社団しずや会理事長　医療法42条施設ウエルビーング・ポチ	理事
2	石黒　久雄	日本運動療法推進機構理事	理事
3	稲次　潤子	メディカルトレーニングセンター・リソルクリニック	理事
4	今井　優	医療法人医仁会武田総合病院疾病予防センター科長　健康運動指導士	理事
5	寛田　司	医療法人社団飛翔会理事長寛田クリニック　株式会社ケアウイング代表	理事
6	木村　穣	関西医科大学枚方病院健康科学センター　センター長	理事
7	佐藤　祐造	元愛知みずほ大学学長、名古屋大学名誉教授	理事
8	下光　輝一	公益財団法人健康・体力づくり事業財団理事長	理事
9	中嶋　寛之	東京大学名誉教授	理事
10	長濱　隆史	医療法人社団健生会理事長	理事
11	西尾　進也	西尾整形外科・内科・Ｎ｀ｓメディカルジム理事長	理事
12	西野　憲史	医療法人ふらて会理事長	理事
13	橋本　通	昭和大学藤が丘リハビリテーション病院健康スポーツ内科元教授	理事
14	皆川　俊廣	財団法人栃木県健康倶楽部理事長	理事
15	南　幸弘	医療法人圭裕会南記念クリニック理事長ケイユウスポーツクラブ代表	監事

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